日本福祉大学健康科学部 教授。リハビリテーション工学を専門とし，障害がある人の身体状況等に応じたユーザインタフェースや福祉用具の研究開発，支援サービスの提供方法について取り組んでいます。また多様な地域生活や活動を支援するために支援機器の適合相談に応じています。

日本バリアフリー協会 理事、東京大学先端科学技術研究センタースタッフ。福祉機器や福祉制度の活用、テクノロジーとさまざまな障害や困難さのある人の生き方に興味があります。趣味は子育てと旅行。DO-IT Japan （http://www.doit-japan.org/）スタッフ。

早稲田大学人間科学学術院 教授。障害のある人や高齢の人に役立つICTを利用した支援技術の研究開発を行っています。パソコンやスマホ、スマートスピーカーなど、身の回りにあるテクノロジー（アルテク）の活用を中心に紹介しています。

新潟市障がい者ITサポートセンター／新潟大学自然科学系 特任講師。支援技術のエンジニア。ATに関連する研究や開発、現場への普及活動を行っています。新潟市障がい者ITサポートセンターでの活動を通して、特別支援学校や医療機関で教育やリハビリテーションに支援機器を活用するお手伝いをしています。

たすく株式会社。障害種別での支援機器の活用、機器の詳細な設定に詳しいです。様々な人が自分に合った学び方を見つけ、学ぶ楽しさに出会える社会を目指して、次代の支援業界を担うべく修行中。（前職：東京大学先端科学技術研究センター近藤研究室スタッフ）

筑波大学人間系, ダイバーシティ・アクセシビリティ・キャリアセンター 准教授。筑波大学で障害学生支援のディレクター（業務責任者）を務めています。また、同センターの実践・研究事業「発達障害学生支援（RADD）プロジェクト」の主担当者もしています。

慶応義塾大学 経済学部 心理学教室 教授。30年前から国立特別支援教育総合研究所で障害のある子供達の支援に携わっており、20年前から慶應義塾大学で障害学生の支援の実務を担当しています。現在は、慶應義塾大学の協生環境推進室・バリアフリー委員会という他大学の障害学生支援室に相当する部門の委員長を担当しています。

群馬大学 教育学部 障害児教育講座 准教授。 広島大学、大阪大学で8年間にわたって、障害学生支援の仕事に従事してきました。現在は、高等教育機関における手話通訳養成の教育・研究に取り組み、聴覚障害学生が当たり前に質の高い手話通訳サービスを受けられる高等教育の実現を目指しています。

独立行政法人 大学入試センター 試験基盤設計研究部門 准教授。障害のある受験者のための入試配慮について研究しています。併せて大学入試センターが実施するセンター試験の配慮充実のための作業をしています。近年は2020年から開始される大学入学共通テストの配慮にも取り組んでいます。

日本マイクロソフト 技術統括室 プリンシパルアドバイザー。WindowsやOfficeの障害のある人のための機能(アクセシビリティ機能)や、AIを使った障害者向けプロジェクトを担当。DO-IT Japan共催など教育や、障害のある人の就労支援も担当しています。

全国障害学生支援センター 代表。1972年生まれ。脳性マヒによる全身性の肢体障害があり、電動車いすユーザー。立正大学在学中に『情報誌・障害をもつ人々の現在』を創刊。卒業後『大学案内障害者版』の発行に携わり、1999年全国障害学生支援センターを設立、以来代表。

国立国会図書館 関西館 図書館協力課長補佐（障害者図書館協力係）。国立国会図書館において障害者サービス事業を担当しています。当館の事業の中で、学術文献を原本とした録音図書等の製作、プリントディスアビリティのある方のために公共図書館、大学で製作されたデータの収集とそれらの提供事業を担当しているほか、最近ではWIPOのマラケシュ条約に基づいたデータの輸出入事業を新たに担当するようになりました。

手話通訳士。筑波技術大学に事務局を置く、日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク（PEPNet-Japan）の事務局長補佐を務め、大学等の高等教育機関における聴覚障害学生支援に関する各種相談にも対応しています。

筑波技術大学 障害者高等教育研究支援センター障害者支援研究部（聴覚障害系）准教授。筑波技術大学で、日本聴覚障害学生高等教育支援ネットワーク（PEPNet-Japan）を立ち上げ、事務局長を務めています。大学をはじめとする専門分野において聴覚障害者が対等に参加できる環境づくりを目指して、情報保障の研究・実践に取り組んでいます。

群馬大学 大学教育・学生支援機構 学生支援センター　准教授。同センター内に設置された障害学生支援室長を担当。障害のある学生の相談・関係各所との調整などの日々の支援実践に携わりながら、組織としての障害学生支援室の質向上、大学全体の障害学生支援体制の構築などのマネジメント業務に取り組んでいます。

筑波大学 人間学群障害科学類 助教。障害のある人の地域生活支援に関わる研究と実践を行うソーシャルワーカー。周縁化した人たちのメインストリーミングを中心に活動しています。

東京大学 先端科学技術研究センター 准教授、東京大学バリアフリー支援室 室長。

京都大学 学生総合支援センター 准教授。同大学の障害学生支援ルーム チーフコーディネーター、高等教育アクセシビリティプラットフォームHEAP・ディレクター。一般社団法人全国高等教育障害学生支援協議会 AHEAD JAPAN・理事などを兼任。組織的な支援体制の構築や合理的配慮の提供に関するシステムを構築する一方、日々、大学における障害学生支援のコーディネーターとして従事する実践家。

岡山理科大学 経営学部経営学科 准教授。東京大学大学院経済学研究科特任研究員、ハーバード・ロースクール客員研究員、東京大学先端科学技術研究センター客員研究員などを経て現職。内閣府障がい者制度改革推進会議（障害者政策委員会）差別禁止部会構成員（2010年-2012年）。公益財団法人人権教育啓発推進センター特別研究員（2013年-）。日本学生支援機構「障害者差別解消法」施行に伴う障害学生に関する紛争の防止・解決等事例集作成協力者会議協力者（2016年-）。主な研究分野は、国際人権法、障害法。著書に、『障害者権利条約の実施』（共編著、信山社、2018年）、『合理的配慮』（共著、有斐閣、2016年）、『障害法』（共編著、成文堂、2015年）、『障害学のリハビリテーション』（共編著、生活書院、2013年）、『増補改訂：障害者の権利条約と日本─概要と展望』（共編著、生活書院、2012年）、『障害を問い直す』（共編著、東洋経済新報社、2011年）、『概説 障害者権利条約』（共編、法律文化社、2010年）、『障害者の権利条約』（共編著、明石書店、2004年）など。

弁護士。五百蔵洋一法律事務所。全国手をつなぐ育成会連合会権利擁護センター運営委員（2014年-）、第二東京弁護士会高齢者・障がい者総合支援センター運営委員会副委員長（2015年-）、内閣府障害者差別解消支援地域協議会の設置等の推進に向けた検討会委員（2016年）、内閣府障害者差別解消支援地域協議会地域フォーラム・アドバイザー（2016年-2017年）、東京都障害者差別解消支援地域協議会委員（2016年-）、障害者への理解促進及び差別解消のための条例制定に係る検討部会委員（2017年-2018年）、東京都障害を理由とする差別解消のための調整委員会委員（2018年-）、　日弁連障害のある人に対する差別を禁止する法律に関する特別部会部会長（2018年-）。著書に、「『親なき後』に対処するための法律・制度」（「実践成年後見No.22」民事法研究会、2007年）、「精神保健福祉の法律相談ハンドブック」（共著、新日本法規出版、2014年）、「今日からできる障害者雇用」（共編著、弘文堂、2016年）、「Ｑ＆Ａ障害者差別解消法」（共著、生活書院、2016年）など。

弁護士。おおごだ法律事務所。

九州大学 キャンパスライフ・健康支援センター 助教。臨床心理学を専門とし、発達障害や精神障害のある人の社会参入（就労や地域生活など）とアドボカシーについて、臨床と研究に取り組んでいます。大学では学生・教職員（障害の有無を問わずすべてのニーズがある者）の総合相談窓口（ファーストコンタクト、ワンストップ）、及び、専門的な支援につなぐ役割（コーディネート）を担っています。

富山大学学生支援センター 特命講師。障害学生支援の企画・運営および相談業務に携わっています。特に発達障害のある学生が新たな環境（社会）に参入するプロセスを継ぎ目なく支援するため，大学適応支援や就職活動支援といった移行期の支援方策を探求しています。

筑波大学 学生部就職課ディレクター、人間系 客員研究員。大学生の全般的なキャリア・就職支援及びキャリア教育に携わる傍ら、キャリアの立場から障害学生のキャリア・就職支援にも積極的に取り組んでいます。現在は発達障害学生の自己理解促進に関する研究を行っています。

株式会社リクルートマーケティングパートナーズ 代表取締役社長。精神障害を抱える方の就業支援ビジネスに従事してきました。就業支援にはマッチング以上に定着支援が重要だと考え、様々な企業と協力しながらチャレンジを進めてきました。今年からは教育をテーマにする会社の代表になりました。

EY Japan, Diversity & Inclusiveness Leader. 2019年9月まで外資系大手IT企業にて、ダイバーシティを長年リードし、障害のある学生向けのインターンシップ「Access Blue Program」を2014年に立ち上げ、135名の卒業生を送り出した。2019年10月から現職。女性、障がい者、LGBT、ワークライフバランスにフォーカスした施策の企画、実施をリードしている。

社会福祉法人すいせい 理事長。1981年鳥取県生まれ。精神保健福祉士、産業カウンセラー。2002年神戸市にて社会福祉法人すいせいのオープニングスタッフとし入社。2016年、理事長に就任。障がいのある方に相談事業、居場所事業、就労支援事業を行う。事業承継を機に、生活困窮者・ひきこもり・大学生・LGBT・メンタルヘルスなど障がい者に限らず【生きづらさ、働きづらさを変革する法人】を掲げ活動している。

社会福祉法人すいせい 学生・就職困難者キャリアサポート事業 ＋U（プラスユー）事業責任者。兵庫県生まれ。2009年、社会福祉法人すいせいに入社。就労相談窓口の担当をしつつ、法人独自の障がい学生支援事業として『＋U』の事業立ち上げを行う。現在は＋U事業責任者として、兵庫県内・県外の様々な大学や行政機関と連携し、事業を展開。大学との提携のみならず、兵庫県・神戸市などの各行政機関から障がい学生支援にかかる公的な事業を受託。地域全体に働きかけができるよう活動している。関西学院大学とは2018年度より事業提携を強化し、主任兼就労支援コーディネーターとして同大学の障がい学生支援部門（キャンパス自立支援室）に常駐。障がいのある学生に対する就労支援を中心としたアプローチを地域と学内で実施し、学生のより良い進路選択に寄与できるよう活動している。

東京労災病院　第二精神科部長　第二両立支援部長　勤労者メンタルヘルス研究センター長。元々は、製造業やIT企業の専属産業医として、約10年勤務していました。現在は精神科医と産業医の両方の立場から、主に働きながら治療をする方のサポートをしています。

厚生労働省高齢者医療課 課長補佐。

東京大学 先端科学技術研究センター 人間支援工学分野 准教授。東大PHEDディレクター：事業責任者。DO-IT Japanディレクター、米国ワシントン大学DO-IT Center連携研究員。一般社団法人日本LD学会理事、一般社団法人全国高等教育障害学生支援協議会理事・事務局長などを兼任。

富山大学保健管理センター准教授／教育・学生支援機構 学生支援センター副センター長 アクセシビリティ・コミュニケーション支援室長／一般社団法人全国高等教育障害学生支援協議会AHEAD JAPAN理事。専門は自閉スペクトラム症児・者に対するコミュニケーション教育。大学では障害学生支援に関する学内外ネットワーク構築、発達障害学生に対するコミュニケーション支援と卒後支援に関する研究と実践を行っています。社会人として悩みながらも活躍している卒業生に会い、話をするのが楽しみです。

熊本保健科学大学 学生相談・修学サポートセンター 教授、兼 保健科学部 医学検査学科 教授。学科教員として、学生相談員と障害学生支援室委員を兼務して参りましたが、2018年4月から新設されたサポートセンターに軸足を移しました。オーガナイザーとして、機能障害を有しながら医療職を目指す学生の皆さんへの支援を務めています。

京都大学 学生総合支援センター 特任准教授、高等教育アクセシビリティプラットフォーム チーフコーディネーター。初等教育から高等教育までのすべての教育段階での現場経験があり、インクルーシブな教育システムづくりに自ら参画して取り組む実践家。合理的配慮の内容検討の際の参照基準として、教育の本質要件等と密接に関わるテクニカルスタンダードの重要性に着目し、SIG-TSに参加している。

高知大学学生総合支援センター 特任准教授。高知大学で障害学生支援を担当しています。専門は、社会心理学と臨床心理学で、特に社会生態学的観点から人間の行動や心理、精神的健康や幸福感の研究を行っており、最近は、障害者のハード・ソフトにおける社会的障壁や社会適応に関する定量的研究に従事しています。障害の理解は、人間を理解することのひとつの方法だと考えています。

立命館大学障害学生支援室　支援コーディネーター。修士課程（社会福祉学）修了後、2009年より熊本学園大学しょうがい学生支援室にて多様な学生の支援に携わるようになり、2014年頃から年に1回程度、障害学生やサポーター（学生）と災害時を想定したワークショップや避難訓練を開始しました。2016年4月に熊本地震を経験し、学内で被災はしませんでしたが、余震も続いたため、障害学生個別の避難対応を行うようになりました。2018年より立命館大学に移り、教職員研修や障害学生の個別避難計画を立てるワークショップを実施するなど、日常の支援の中で災害時対応にも取り組んでいます。

東京大学 先端科学技術研究センター 特任研究員。2018年度よりPHED事務局担当しています。いつもご協力をありがとうございます。2013年から５年間は東京学芸大学障がい学生支援室の専任講師、その前の2008年から5年間は国立精神神経・医療研究センターで、（主に子どもの）発達障害と精神障害の研究、災害時のメンタルヘルス支援の研究に携わってきました。専門は臨床発達心理学です。阪神淡路大震災の被災経験者の一人としても、大学での防災対策にはとても関心があります。障害学生支援と防災を考えていくことは、大学全体の意識や日常の支援体制の根幹にも大きなインパクトを与えるような気がします。

信州大学学術研究院教育学系教授。専門は教育心理学、臨床心理学。現在、大学生を対象とした読み書きの検査（Reading and Writing Fluency Task: RaWF）を開発中。試験等、読み書きが関わる合理的配慮の根拠資料となり得る、国内では唯一の標準化された検査となります。高橋知音・三谷絵音 (2019). 大学生のための読字・書字課題と読み書き支援ニーズ尺度の開発　高等教育と障害, 1, 1-12.

大阪大学 キャンパスライフ健康支援センター 特任講師。大阪大学では、主に障がい学生のアセスメントを担当しています。これまで、発達障がい支援、異文化カウンセリング、子どもの心理療法などの実践・研究を行ってきました。専門は臨床心理学。英国認定プレイセラピスト。

九州大学 アドミッションセンター 准教授。2009年から勤務していた大学入試センターにて、入試における障害学生支援に携わっておりました。当時日本の入試では支援がなかった、発達障害学生への支援を導入するため、諸外国の支援内容や判断基準、エビデンスなどを調査・研究しました。現在は、九州大学にて入試業務に従事しながら、新しいタイプの入試における障害学生支援のあり方などについて研究を行っています。

東京大学 相談支援研究開発センター 准教授。1993年から精神科医として働いてきました。現在の仕事は、大学の保健センターでの精神科診療と、発達障害やその傾向がある学生の相談支援です。発達障害を含む精神障害は、学生生活に大きく影響される一方で、薬物療法や心理療法などによる治療可能性を内包しています。私たちの関わりはどうあるべきなのか、日々悩みながら、そして同僚に支えてもらいながら取り組んでいます。本プロジェクトでも、根拠文書の検討を通してメンバーから多くを学びました。その成果を発信できることを感謝しています。